よくある質問
- Q.費用はどれくらいかかりますか?
- A.言語、文字数、分野、納期によって価格は変動いたします。
お見積もりは無料でいたしますので、お気軽にご相談ください。またご要望・ご予算等ありましたらお知らせください。
- Q.発注後、納品までの期間はどれくらいでしょうか?
- A.翻訳する文字数や分野によって仕上がり期間は異なりますので、まずは、内容を詳しくお聞かせください。
例)原稿内容が3,000文字程度の場合、3-5営業日を納品目安としています。
- Q.急ぎでご対応をお願いしたいのですが・・・
- A.お急ぎの場合はお電話にてお問い合わせください。できる限り早急にご対応させていただきますが、お客様のご希望する納期が極端に短い場合、私たちが自信を持って提供できる品質に仕上げることが難しくなってしまいます。お客様のご希望に沿うことができるよう全力を尽くしますが、ご納得いただいた上でご依頼をお願いします。
まずはご相談ください。お問い合わせは24時間365日受け付けております。
- Q.訪問してもらえますか?
- A.はい、訪問は可能です。
また、Zoomを使っての打合せ等も可能ですので、何なりとご相談ください。
- Q.納品の方法は?
- A.原則的には、メールでの納品となりますが、ご希望に応じて郵送やFAX、窓口での納品も承ります。
- Q.翻訳を依頼するには、どのようにすればよいのでしょうか?
- A.まずはお問い合わせフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。その後、翻訳内容を確認させていただき、お見積させていただきます。お問い合わせは24時間365日受け付けております。
- Q.トライアルとして翻訳をお願いすることはできますか?
- A.割引料金にて対応させて頂きます。具体的な料金は内容に応じて異なりますのでご相談ください。
- Q.山田翻訳事務所の強みを教えてください。
- A.私たちの考える「翻訳」とは、ただ言葉をその国の言語に置き換えるだけの仕事ではありません。国によって文化も表現方法も異なります。だからこそ私たちは「誰にどんなメッセージをどんな方法で伝えたいのか」というお客様の想いを大切にしています。
その上で、以下の2点にこだわり、確かな品質でお客様のご期待に応えます。
・お客様からヒアリングを十分に行い、ユーザーの心に響く「伝わる翻訳」を目指す
お客様が翻訳をご依頼される理由は様々です。どんな目的で、誰に、どのように伝えたいのかをしっかりと把握した上で目的に沿った原稿に仕上げるよう努めます。
・翻訳文章のみでなく
デザインにも配慮
私たちが納品する翻訳原稿はフォントの選択、文字の大きさ、行間、インデントなどの細かいところの配慮を怠りません。また、納品の際はプレゼン資料などにも使えるPowerPoint等のデータのお渡しも可能です。
- Q.品質の保証はありますか?
- A.はい、ネイティブと日本人のダブルチェック・校正により、高品質な仕上がりを保証します。
- Q.実際に翻訳する人やチェッカーはどのような経歴の方でしょうか?
- A.翻訳者、チェッカーともにご依頼の分野に精通したものが担当させていただきます。名前や詳しい経歴はプライバシーの関係上申し上げられませんが、簡単な略歴であればお知らせできる場合もありますので詳しくはお問い合わせください。
- Q.翻訳分野は、ホームページに記載の分野に限定されますか?
- A.いいえ、限定されません。ホームページに記載の分野はあくまでも主要な分野ですのでそれ以外の分野もお気軽にお問い合わせください。
- Q.多言語にも同時でご対応いただけますか?
- A.はい、同時進行で多言語翻訳も対応いたします。その場合のスケジュールについては詳しく内容をご確認させていただいた上でご相談させていただければと思います。まずはお問い合わせください。
- Q.費用はどれくらいかかりますか?
- A.言語、文字数、分野、納期によって価格は変動いたします。
お見積もりは無料でいたしますので、お気軽にご相談ください。またご要望・ご予算等ありましたらお知らせください。
- Q.通訳もしていただけますか?
- A.通訳も可能です。観光ガイドや国際会議や学会などの通訳なども可能です。少人数の通訳兼ツアーアテンドなど、さまざまなご要望に柔軟に対応しております。翻訳だけでなく通訳のご依頼も山田翻訳事務所にご相談ください。
- Q.希少言語ですがご対応可能ですか?
- A.まずはご相談ください。可能な限り、希少言語であってもご相談させていただきます。ただし、その場合納期や費用を別途ご相談させていただく場合がございます。ご了承ください。
- Q.守秘義務について教えてください。
- A.お預かりした原稿の取り扱いには、最大限の注意を払っております。取引内容や依頼内容ももちろん守秘項目に含まれます。機密保持に関して誓約書や覚書も交わすことも可能です。
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